レンタルビジネスフォン

レンタルビジネスフォン1台当たり324円(税込)~ムダのない日割対応可能です!

手軽に気軽に、使いたい機能がそこにある。必要な時だけ、必要な期間ご用意いたします。


シンプルタイプ例1 ビジネスフォン5台、ISDN1回線、3ヶ月ご利用の場合 合計69,660円(税込)

シンプルタイプ例2 ビジネスフォン8台、ISDN2回線、2ヶ月ご利用の場合 合計108,864円(税込)

上記のレンタルビジネスフォンのお見積はシンプルタイプの例で表示しております。
ナンバーディスプレイ対応のビジネスフォンをレンタルご希望のお客様は別途、1台当り216円(1ヶ月単位)プラスすることによりご利用になります。
レンタルビジネスフォン取付時保証金といたしまして、一律、30,000円頂いております。尚、レンタルビジネスフォン解約時に返金となります。
レンタルビジネスフォンご利用期間の決まりはありません。
NTT等の回線手配は無料にてさせて頂きます。お気軽にご相談下さい。
レンタルビジネスフォン長期ご利用の場合は割引制度を適用させて頂きます。
上記、レンタルビジネスフォン金額は、東京近郊、名古屋近郊、大阪近郊のみとさせて頂きます。
その他の地域のお客様のレンタルビジネスフォン金額は別途、お見積させて頂きます。

レンタルビジネスフォンのお申込手順

  1. 電話、FAX、またはお問い合わせフォームにてお申込ください。担当者からご連絡いたします。
  2. 必要な回線数、多機能電話機の台数、ビジネスフォンのご利用期間、ビジネスフォンご利用開始日、必要なサービス、電話加入権の有無、などをお知らせ下さい。
  3. 打ち合わせにより、ビジネスフォン商品説明、金額等を提示した上で、ご契約させて頂きます。

ビジネスフォンレンタルが必要なところ…


ビジネスフォンリース基礎知識

日頃、皆さんが疑問に思われていますビジネスフォンのリースについて説明します。


リースについての概念

昔は、設備を所有する認識が強かったのですが、近年は、必要な期間だけ使用する事に重点を置く考え方に変わって来ました。ビジネスフォンに関しても同様です。


そこでリース方式による設備の使用が増えて来ました。一度に多くの買取資金を用意する事も無く、管理が面倒で固定資産の事も考えなくて経費としての扱いが出来るリースのメリットが求められています。
経費扱いのメリットは、法人の所得税の節税対策の一環となります。


ビジネスフォンリースの特徴

リース期間は4年、5年、6年、7年とあります。複合機、PCは5年以内。 対象金額は一般的には30万円以上ですが、リース会社によっては、20万円からもあります。


支払い方法は、銀行口座での自動振り替えが主流になります。
ビジネスフォンリース期間が満了した場合は、再リースと言って、年額の1/10で使用する事ができます。
但し、何年たっても自分のものには、なりません。再リースは年払いです。途中解約でも返金は、ありません。
ビジネスフォンリースは、途中解約ができませんので、解約すると残り全額の一括払いになります。


リースは、原則として機器に対応しますので、工事費は、リースに入れられません。
リースか可能かどうかは、与信と言って信用調査をします。赤字決算が続くと与信は通りません。
社長が保証人になる事は、常識です(上場を除く)。


リース契約は、固定契約ですので、期間中のリース支払額の変更、追加はできません。
追加増設の機器は、買い取りもしくは、別枠のリースを組みます。
ビジネスフォンリース物件の移転は可能ですが、リース会社に届けが必要です。


ビジネスフォンの火災損失、被雷破損、水害に保険が下りる場合があります。
ビジネスフォンの盗難、破損、使用上の誤りでの故障、自然消耗は自己負担になります。
契約者の改称、合併、吸収、権利譲渡は、リース会社の許可が必要です。


リース計算方法の実際

  1. リース料率
    毎月のリース料÷リース対象金額(物件額、売上げ額)=リース料率
  2. 毎月のリース料
    リース対象金額(物件額、売上げ額)×リース料率=毎月のリース料金 100円単位の切り上げ。
    最後に消費税を計算する。
  3. リース対象金額(物件額、売上げ額)
    毎月のリース料金÷リース料率=リース対象金額(物件額、売上げ額)
リプレイス販売:現在のリースが残っていても、新商品のリースに乗せかけが可能です。
リースは、途中解約ができませんので、残りの金額(残リース料金)の支払いが必要です。新しいリースに組み込んで契約します。
他社のリースもOK。解約したリース機器はリース会社に返納する必要があります。
旧リースと新リースの毎月の経済比較と機能比較を行い検討します。
リース機器によって、リース期間が決まっています。電話機は4~7年。最近は5年がほとんどです。複合機、PC機器は6年リース(リース会社による)まで。
その他の注意点
形のないもの・中古・工事費は、リースができません。ソフトは、リース会社に相談。以前や現在リースを行っていても、新規リースが通るとは限りません。
社長以外に連帯保証人が必要になる場合もあります。決算書の提出が必要な会社もあります。
新しく仕事を始める場合は、リースの信用がありません。
士の付く職業は、新しく仕事を始めてもリースが通る場合があります。(弁護師、会計士、税理士、司法書士、医師等)

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